日本株の投資信託とETF

インデックスファンドや上場投資信託（ETF）は、指数に含まれる株を買うので、すべての企業の小さな持ち分を持つことになります。日経平均に連動するファンドは大企業225社を保有します。TOPIXやMSCI、FTSEなどの指数は、より多くの銘柄を含む幅広い版を提供しています。小型株、配当や半導体などのテーマ、業種別のファンドもあります。

全世界や先進国のファンドには、すでに日本が小さな割合で含まれています。日本だけのファンドは、日本が世界のほかの地域より良くも悪くもなるという選択であり、標準的な選択ではありません。

ETFは取引時間中に株のように売買されます。投資信託は1日1回決まる基準価額で売買され、日本の家計では毎月少額を積み立てる方法でよく使われます。日本株のETFは米国、ヨーロッパ、東京に上場しており、買えるものは住んでいる場所と証券会社によって決まります。

東京に上場する不動産投資信託（J-REIT）は、オフィス、住宅、物流施設などの不動産に投資でき、収益の大部分を分配金として支払います。

日本株ファンドは円建ての資産を持ちます。ドルやユーロで買うと、自国通貨での価値は株価と円相場の両方で動きます。為替ヘッジありのファンドは、円の影響をなくして株式市場の値動きだけを受けるようにしますが、小さなヘッジ費用がかかります。

どちらが毎年有利ということはありません。円安は日本の輸出企業に有利ですが、ヘッジなしの保有の価値は減ります。円高はその逆です。どちらが正しいかよりも、自分がどちらを持っているかを理解することが大切です。

信託報酬（ファンドの年間費用）は毎年ファンドから差し引かれるため、低いほど手元に残るリターンが増えます。ほかにも、証券会社の手数料、売値と買値の差、為替の交換、配当への税金がかかります。国が違うファンドは税金の扱いが違うことがあるので、手数料だけでなく税引き後で比べましょう。