先に結論
- 求人サイト、エージェント、会社のサイト、大学のキャリアセンターを使いましょう。公共職業安定所(ハローワーク)にも外国人向けの支援があります。
- 雇用主が通常、在留資格認定証明書を申請し、そのあとビザが出ます。
- 日本の会社は、定型の履歴書と職務経歴書をよく使います。内容は応募先に合わせて直しましょう。
- 採用は数週間から数か月かかり、面接は複数回あります。
探す場所
英語と日本語の求人サイトに募集が載っており、バイリンガルや外国人に強いエージェントは、IT、金融、エンジニアリング、営業の仕事を紹介してくれます。会社の公式サイトで募集する企業も多く、卒業生には大学や就職フェアのルートが大切です。公共職業安定所(ハローワーク)は、大都市に外国人向けの窓口があります。
業界のイベント、同窓会、専門職のコミュニティなど、人脈も役に立ちます。仕事を紹介するのにお金を求める話や、雇用主があいまいな話には注意しましょう。
採用のしくみ
多くの会社は新卒を毎年のサイクルで採用し、卒業前の年に応募します。経験者は一年中採用します。通常は履歴書、職務経歴書、場合により志望動機書を送り、1〜3回の面接を受けます。面接ではスキルとチームへの適性の両方が問われ、言語やスキルのテストを加える会社もあります。
面接は形式的です。控えめな服装で、早めに着き、日本で働きたい理由と滞在の予定を聞かれる準備をしましょう。給与の話は遅くなることが多いので、その職種の相場を先に調べておきましょう。
ビザ
働くには、技術・人文知識・国際業務や特定技能など、仕事に合った在留資格が必要です。通常、雇用主が日本の入管で在留資格認定証明書を申請し、それを使って日本大使館でビザを申請します。主な在留資格は就労ビザのガイドで説明しています。
学歴や経験が仕事に合っている必要があり、会社も条件を満たさなければなりません。すでに別の在留資格で日本にいる場合も、条件を満たせば就労の在留資格に変更できます。ルールは変わってきているので、入管に確認しましょう。
知っておくと便利
- 履歴書は1〜2ページの読みやすい書式にし、できれば日本語版も用意しましょう。
- 誰がいつビザのスポンサーになるのか、雇用主に書面で確認しましょう。
- 仕事を紹介すると言ってお金を求める人には払わないでください。
関連ガイド
厚生労働省と出入国在留管理庁の情報をもとにしています。 ルールと金額は2026年11月に確認しました。 給与、福利厚生、慣習は、会社、業界、地域によって異なります。最終的には契約書と労働行政機関の判断を優先してください。